昨年度の国内のパソコンの出荷台数が５年ぶりに前の年度を上回った。職場以外で働くテレワークの広がりなど働き方改革によってノートパソコンの需要が増えていることも背景にある。
電機メーカーなどで作るＪＥＩＴＡ＝電子情報技術産業協会によると、昨年度の国内のパソコンの出荷台数は739万8000台と、前の年度と比べて9.3％増えた。出荷台数の増加は５年ぶり。

　内訳では、デスクトップ型が3.9％の増加だったのに対し、ノート型は11.2％の増加と大幅に伸びた。

　背景には、パソコンの基本ソフト、ウィンドウズ７のサポートが来年切れるのを前に買い替えの動きが出ていることに加えて、テレワークの広がりなど働き方改革によってノートパソコンの需要が増えていることがある。

　メーカーの中には、テレワークでの活用を意識して小型・軽量化に加え、オンラインでの会議で使いやすいよう、マイクの数を増やしたりスピーカーの性能を高めたりする動きもあるとのこと。

（2019年7月7日　NHKニュース）

※働き方改革は、有給休暇や残業のことばかりではなく広くテレワーク等により、労働者にとって働きやすい環境をつくることもその目的にある。パソコンの出荷台数はその一例であろうが、この動きは広まって行ってほしいものだ。